お待たせ、Big mac index
The Economist誌1月24日号のBusinessには、毎年恒例のビッグマック・インデックスが載っています。もうご存知の方も多いと思いますが、それぞれの国で売られている「ビッグマック」の価格を現行為替レートでドル換算してアメリカのビッグマックと価格比較をすることで、その国の通貨がどの程度市場と乖離しているかを「分かりやすく」示そう、と言う試みです。
この「分かりやすく」というのが曲者です。そもそもビッグマックがすべての物価を代表しているわけでは全くないことから、この数字一つだけで為替を議論するのは、技術的に見て明らかに正しくないやり方です。それでも分かりやすいことに加えて、多くの国で同じように売られているビッグマックが対象なので、多国間の比較がしやすいというメリットはあると思います。
それによると、アメリカのビッグマックの平均価格は4.79ドルだそうで、これは代表的な4都市の平均値ということですが、1月28日の為替レート117.8円で計算すると、ざっと560円ちょいくらいのイメージですかね。
他方、日本のビッグマックは、マクドナルドの価格一覧サイトによると東京で360円だそうです。
The Economistの計算では、3.14ドルという、円周率みたいな価格になっていることから割り戻すと、この時の円ドルレートは114.6円くらいだったことがわかります。本来4.79ドルで売られる商品が3.14ドルで売られているのは、為替（円）がそれだけ安いからだ、というロジックになるわけです。で、どのくらい安いかと言うと、3.14÷4.79≒65.5つまり35％ほど「本来の価値」から円安方向に振れている、という計算が成り立つことになってしまいます。
だいぶ乱暴な計算ではありますが、ひとつの分析方法ではあろうかと。ちなみに、為替が安いと評価された国々にはフィリピン・タイ・中国・インド・ロシア・ウクライナあたりの名前が見えます。逆に為替が高いと評価されたのは北欧諸国くらいで、カナダ・イギリス・オーストラリアそれにユーロ圏は、若干の振れ幅はあるもののアメリカとほぼ同水準という評価になっています。
つまりこれって、アメリカドルが強いということを表しているのでは？と取れなくもない分析結果ではないかと思うのですが。確かに、The Economistはアメリカの量的緩和終了がドルを大きくし（高く、ということ？）、日本では国債引き受けが円を衰弱させた、という言い方をしています。去年と比べるとエネルギー価格が下がったこともあって、インドや中国のインデックスは多少強くなり、フィリピンやタイではやや弱くなったのだそうです（実勢に合っている、ということですかね）。そう見ると、絶対値は別として変化の具合を見るためには悪くない指標なのかもしれません。
