油がだぶらぁ

1月5日号のLeadersは政情不安の極みにもみえるブット元首相暗殺後のパキスタンについて、大統領選挙後の政治的混迷が続くケニアについて、いまや欧米先進各国共通の懸念材料となった感のある移民問題について、移民政策は必ずしも悪ならず、というThe Economist一流の議論について、米経済の今後に必要なのは痛み止めの適切な処方である、との経済見通しと製作について、そして資源ナショナリズムやさまざまな外部環境がもたらした原油高について、となっています。これについては原油高と資源のだぶつきが並存する短期的な市場の動きを実際に観察できる良い機会と思いますので、詳報記事を踏まえて少し考えてみたいと思います。

リアルタイムの1月5日は、といえば米大統領選挙の帰趨を占う各州党員集会や予備選の話題が中心ではないかと思いますが、このあたりThe Economistは昨年の早い時期からさまざまな予測を記事にしてきたことから、ある意味では今更あえてLeadersで取り上げるまでもない、という判断なのかもしれません。